介護ベッドが不要になったものの、どのように処分すべきか分からないという方は少なくないでしょう。

不要になった介護ベッドは、まだ利用できる状態であれば、リサイクルショップに買い取ってもらったり、オークションやフリマアプリを利用して売却したりすることを検討すべきです。しかし、介護用のベッドは、介護保険を利用すれば10％の自己負担で新品が購入できるとともに、安価にレンタルすることも可能なので、中古品が売れる可能性は高くはありません。

加えて、リサイクルショップの場合は介護用ベッドの買取に対応していないケースがありますし、オークションやフリマアプリを利用する場合は買い手が見つかったとしても、郵送するために分解や梱包などの手間が発生するので、介護ベッドを売却する際はこれらの点を念頭に置いておく必要があります。

自治体に回収してもらう場合も自力での搬出は大変

また、不要になった介護用ベッドは、粗大ごみとして自治体に回収してもらうことが可能です。自治体に回収してもらえば処分費用を抑えることが可能ですが、一方で玄関前など収集場所まで自力で運搬する必要があるというデメリットがあります。

介護用のベッドは、一般的なベッドと比べてサイズが大きいことに加えて重量も大きいため、自力で運搬するのは簡単ではありません。しかも、持ち運びやすいように分解しておく必要がある自治体が多いので、介護ベッドを自治体に回収してもらうには多くの労力を要します。

加えて、ほとんどの自治体では回収日を指定できないとともに、自治体によってはマットレスは回収対象外であったり、そもそも回収に対応していなかったりすることもあるので注意が必要です。

ベッドの解体から運搬まで行ってくれる業者に頼むのも手

不要になった介護ベッドを労力をかけずに処分したいという場合は、民間の不用品回収業者を利用するのがおすすめです。自治体に回収を依頼するよりも費用は高くなりますが、ベッドの解体や分解、運搬といった手間がかかる作業を全て業者側が行ってくれます。

加えて、利用者の都合に合わせて回収してもらえるのも、不用品回収業者を利用するメリットのひとつです。自治体による粗大ごみ回収は、土日祝日や年末年始などには対応していないため、仕事などで忙しい方などは利用しにくいというデメリットがあります。

一方で、民間の不用品回収業者は土日祝日でも対応しているケースがほとんどなので、自分たちの都合に合わせて処分することが可能です。ただし、不用品回収業者の中には悪徳な業者も存在しており、料金トラブルなどに巻き込まれる恐れがあるので、不用品回収業者を利用する際は慎重に業者を選ぶ必要があります。